2023年6月22日に、最新の調査結果をリリース！
| 調査概要 | 全国の18歳～49歳の新婚３年以内の男女のうち、「子どもを持つ意向」がある人とない人を対象に行った、子どもを持つことに対する考え方や結婚を機とした消費行動などの実態を把握できる調査です。（2020年以前の新婚生活実態調査とは対象者が異なります。） ※詳細はリリース内容をご確認ください。 |
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| 出典記入方法 | 「新婚生活実態調査2023（リクルートブライダル総研調べ）」と必ずご記入ください。 |
1. 新婚層の子ども意向編
新婚層の子ども意向の実態
- 新婚層の約7割は子どもを持つ意向「あり」、意向「なし」は1割強
新婚層の子ども意向「なし」の背景
- 子ども意向「なし層」の欲しくない理由は「時間」「お金」「負担感」。「何があっても子どもが欲しいとは思わない」割合は約2割
新婚層の子ども意向と家事意識
- 家事意識について新婚層全体では「ある程度できていれば、家事は完璧でなくても良い」(71.8%)、「家事は自分と配偶者もしくはパートナーで協力して行うものである」(71.7%)、「家事にはなるべく手間をかけたくない」(70.5%)、「自分と配偶者もしくはパートナーのうち、時間の作れる方が家事をしている」(60.9%)の順で高い
- 子ども意向「あり層」と「なし層」の差が大きい順に並べると「家事にはなるべく手間をかけたくない(18.5ポイント差)」、「家事は自分と配偶者もしくはパートナーと協力して行うべきものである(16.9ポイント差)」、「自分と配偶者もしくはパートナーのうち、時間の作れる方が家事をしている(13.8ポイント差)」、「ある程度できていれば、家事は完璧でなくても良い(9.1ポイント差)」となり、いずれも子ども意向「あり層」が高くなっている
2. 新婚層の消費行動編
新婚層の消費の実態
- 新婚層において、「インテリア・家具」「家電」で約8割が支出あり(予定含む)。新居(賃貸を除く)やクルマなどの大型消費もそれぞれ約5割、約4割で支出(予定含む)があり、結婚は大きな消費タイミングになっている
