2019年3月28日に、最新の調査結果をリリース！
そこから読み取れるマーケットやカスタマの変化について、担当研究員が解説します。
| 調査概要 | 全国の20代～40代の女性のうち、直近1年以内に入籍した方を対象に行った、新婚を機とした消費行動やライフスタイルに対する考え方など、新婚カップルの実態を把握できる調査です。 |
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| 出典記入方法 | 「新婚生活実態調査2018（リクルートブライダル総研調べ）」と必ずご記入ください。 |
新婚生活に向けた消費行動
新婚生活に向けた消費を行うカップルの割合は昨年同様約7割。
一方で購入費用が減少
- 「インテリア・家具」「家電製品」の両方、またはいずれかを購入した割合は70.7％で、前年調査と同程度（17年調査 68.9％）。
- 「インテリア・家具」「家電製品」の両方、またはいずれかの購入にかかった平均費用は52.1万円で、前年調査より4.3万円減少（17年調査56.3万円）。
新婚生活に向けた「インテリア・家具」の購入単価に変化の兆し。
購入割合および購入アイテム数はほぼ変わらず、購入費用は前年調査より減少
- 「インテリア・家具」の購入割合は59.4％で、前年調査と同程度（17年調査58.9％）。
- 「インテリア・家具」にかかった平均費用は28.4万円で、前年調査より3.2万円減少（17年調査31.6万円）。
- 購入した「インテリア・家具」の平均アイテム数は6.3個で前年調査と同程度（17年調査6.0個）。
- 「家電製品」の購入割合は59.9％で、前年調査と同程度（17年調査59.7％）。
- 「家電製品」にかかった平均費用は33.4万円で、前年調査と同程度（17年調査33.9万円）。
- 購入した「家電製品」の平均アイテム数は6.4個で、前年調査と同程度（17年調査6.2個）。
新婚生活に向けたアイテム購入先に変化の兆し。
インターネット通販を利用する割合が増加
- 「インテリア・家具」の購入先において、変化の大きい上位3項目は、「インターネット通販」（4.9pt増加）、「ホームセンターの家具売り場」（4.0pt増加）、「インテリアショップ・家具専門店」（2.6pt増加）。
- 「家電製品」の購入先において、変化の大きい上位3項目は、「インターネット通販」（3.4pt増加）、「家電量販店」（1.6pt増加）、「デパート・百貨店」（1.0pt減少）。
新婚夫婦の家計管理
約1割の新婚カップルが別々に家計を管理する「家計独立型」。
共働き夫婦は生活費が独立している割合が高い
- 夫婦の家計管理方法は、「家計共有型」が86.8％、「家計独立型」が9.8％。
- 共働き家庭の家計管理の方法は、「家計共有型」が83.6％（主に妻が管理：46.8％、主に夫が管理：3.7％、二人で管理：33.0％）、「家計独立型」が14.2％。専業主婦（夫）家庭の家計管理の方法は、「家計共有型」が92.9％（主に妻が管理：89.5％、主に夫が管理：0.6％、二人で管理：2.8％）、「家計独立型」が2.2％。
「家計独立型」はライフスタイルもお互いのプライベートを尊重する傾向
- ライフスタイルに対する考え方において、「家計独立型」は「週末でもお互いそれぞれの予定を大切にしたい」「結婚してもお互いのプライベートを大切にしたい」が、「家計共有型」よりも高い。
