リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

新生活準備調査

2016年12月12日に、最新の調査結果をリリース!
そこから読み取れるマーケットやカスタマの変化について、担当研究員が解説します。

調査概要 2015年4月~2016年3月に結婚をした首都圏・東海・関西エリアの『ゼクシィ』読者、『ゼクシィ(WEBサイト)』会員を対象に、新生活を始めるにあたり購入したもの、金額、家族形態など新婚時の消費とライフスタイルへの意識を調査したものです。
出典記入方法 「新生活準備調査2016(リクルートブライダル総研調べ)」と必ずご記入ください。

新生活準備のためにかかった費用と購入率

新生活準備費用が72.3万円で昨年の調査から減少。特に、インテリア・家具の購入にかかった費用が減少している

  • 新生活準備費用は72.3万円で、昨年の調査から4.2万円減少。
  • インテリア・家具の購入にかかった費用は40.0万円で、昨年の調査から3.2万円減少。
  • 家電製品の購入にかかった費用は37.4万円で、昨年の調査から7000円増加。

インテリア・家具、家電製品の購入率が減少。特に、インテリア・家具の購入率が減少している

  • インテリア・家具のアイテム別購入率において、昨年の調査との差が大きい上位5位は、「ダイニング家具」(-10.6ポイント)、「たんす」(-7.8ポイント)、「来客用の布団」(-7.7ポイント)、「ソファ」(-5.7ポイント)、「カーテン類」(-4.9ポイント)。
  • 家電製品のアイテム別購入率において、昨年の調査との差が大きい上位5位は、「照明器具」(-5.6ポイント)、「パソコン」(-3.2ポイント)、「エアコン」(-2.6ポイント)、「カラープリンタ」(-2.5ポイント)、「テレビ」「電子レンジ」「炊飯器」(-2.0ポイント)。

一人目の子どもが欲しい時期とインテリア・家具の購入プロセス

結婚1年以内に一人目の子どもが欲しい新婚カップルの割合が年々増加し、4割を超える。結婚当初から家族形態の変化を想定し、結婚のタイミングでの購入を抑える傾向

  • 一人目の子どもが欲しい時期は、「結婚1年以内」が41.0%で、年々増加。
  • インテリア・家具の購入アイテム数は、結婚1年以内に子どもが欲しい人が5.5点、結婚1年より先に子どもが欲しい人が6.4点。
  • 一人目の子どもが欲しい時期別のインテリア・家具の買いそろえ方において、「今後買い足しをする予定」は結婚1年以内に子どもが欲しい人が20.4%、結婚1年より先に子どもが欲しい人が14.3%。
  • 一人目の子どもが欲しい時期別のインテリア・家具を一度に購入しなかった理由において、結婚1年以内に子どもが欲しい人の方が高い上位3位は、「生活してみてどうしても必要なものだけ買いそろえるつもりだったから」「時間的に一度では買いきれなかったから」「複数店を比較してじっくり選びたかったから」。

インテリア・家具の購入行動の変化と現在の夫婦の働き方

共働きの増加を背景にインテリア・家具を1店舗でまとめ買いするカップルが増加しつつある

  • インテリア・家具を購入する際に利用した店舗数は、「1店舗」が10.9%で、2011年調査以降増加傾向。
  • 現在の夫婦の働き方は、「共働き」の人が63.4%で、2010年調査から10.6ポイント増加。
  • インテリア・家具を購入する際に1店舗で購入する人は、「共働き」の人が70.5%、「どちらか一方が働いている」人が29.5%。
  • 現在の夫婦の働き方別のインテリア・家具の買いそろえ方において、「一度に一通りは買いそろえた」は共働きの人が28.1%、どちらか一方が働いている人が23.9%。

担当研究員の注目ポイント!

子どもを持つタイミングや結婚のカタチが変化ししつつあり、新生活を始めるにあたっての消費行動に影響していることがわかりました。その背景には、晩婚化や女性の社会進出などライフスタイルや志向が変わりつつあることが考えられます。
実際調査でも、結婚1年以内に子どもが欲しいと考えるカップルは、新生活を始めるタイミングでの購入を控え、共働きカップルは一店舗でまとめ買いをするなど、購入タイミングや行動に影響を及ぼしていることが確認できます。
今後も、ライフスタイルの変化が進むことを考慮すると、新生活を始める時点での消費行動が変わっていく可能性があります。

データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。出典元の記載方法についてはこちらをご覧ください。また、ご使用に際して「株式会社リクルートお問い合わせ窓口」までご一報ください。

お役立ちリンク集

人口について

日本の人口構造に
ついて知りたい①
国勢調査報告(総務省統計局)
性別・年齢別、国籍・配偶関係・世帯・教育程度等、就業状態・産業・職業社会経済分類、収入の種類、市区町村等の人口データ
日本の人口構造に
ついて知りたい②
住民基本台帳人口移動報告(総務省統計局)
市区町村が作成した性別・年齢別の人口、世帯数、1年間の人口動態データ
最新の人口分布を
知りたい
推計人口(総務省統計局)
国勢調査実施年以外の10月1日現在の年齢別、県別、性別の人口データ
日本の将来の人口と
推移を知りたい
将来推計人口データベース(国立社会保障人口問題研究所)
100年先までの日本の人口を都道府県別・市区町村別等の予測データ
人口に関する
様々なデータを知りたい
人口統計資料集(国立社会保障人口問題研究所)
人口に関する主なデータついて一覧掲載
世界の人口分布と
推移を知りたい
世界の統計(総務省統計局)
国連やWHOの統計に基づいた世界の人口データ

婚姻組数について

婚姻組数・再婚組数の
推移を詳しく知りたい
人口動態調査(厚生労働省)
婚姻・離婚等の組数データ。出生死亡等も扱う。
婚姻組数の長期的な
変遷とトピックスを知りたい
人口動態統計特殊報告「婚姻に関する統計」(厚生労働省)
婚姻の動向についての分析結果
将来の婚姻組数の
予測が知りたい
婚姻組数予測(リクルート ブライダル総研)
ブライダル総研作成婚姻組数予測(2015年9月更新)

結婚と結婚生活について

夫婦の家庭での役割・
生活意識の変化を知りたい
家庭動向調査(国立社会保障・人口問題研究所)
家庭の出産、子育ての現状、家族関係の実態資料
結婚・出産・就業への動きを
属性別に知りたい
21世紀成年者縦断調査(国立社会保障・人口問題研究所)
結婚、出産、就業等の実態及び意識のトラッキング調査
男女の出会い~結婚~
出産の変遷を知りたい
出生動向基本調査(国立社会保障・人口問題研究所)
結婚と夫婦出生力の実状・背景の調査資料

消費動向について

時事の社会的テーマから
消費を読み解きたい
国民生活白書(内閣府)
内閣府が毎年1回まとめて発表する、国民生活全般についての動きや変化を分析した年次報告書

結婚式場運営について

個人サービス産業の
動向が知りたい
特定サービス産業動態統計調査(経済産業省)
結婚式場業の最新の売上高・取扱件数・従業員数等の調査結果
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結婚式場業の事業所数、就業者数、年間売上高等の調査結果
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