リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

「夫」が婚約指輪を決定する割合が41.4%と13年から10.1pt増加 背景に結婚前の生活環境の変化と選択不安を軽減するサービス台頭の可能性

婚活実態調査結婚トレンド調査

本調査の実査を担当する「ブライダル総研」は、を企画運営する株式会社リクルートマーケティングパートナーズおける調査・研究組織です。結婚や結婚式に関する調査・研究、未来への提言を通じて、ブライダルマーケットの発展に貢献することを目的として活動しています。

◆婚約指輪の決定者に変化。2人で決定する割合が減少し、夫が決定する割合が増加

 婚約した際の記念・証である婚約記念品は19年調査で74.0%が贈っており、13年調査と比べても2.1pt増加しています。贈った品物をみていくと、婚約指輪が実に88.9%(19年調査)と高い割合を占めています。加えて、「プロポーズの際に夫が贈ってくれた」という割合は49.3%と実に2人に1人を占めています。そこで、今回は婚約指輪の決定者について分析しました。

婚約指輪の決定者(婚約指輪を購入した人/単一回答)

:  13年:31.3% 19年:41.4 差:10.1pt

◆妻:  13年:20.0% 19年:21.4% 差:1.4pt

◆2人で13年:48.0% 19年:35.6% 差:-12.4pt

「婚約指輪の決定者」をみると19年調査は13年調査と比較し、「2人」で決定している割合が減少し、「夫」が決定している割合が10.1pt増加していることがみてとれます。

夫の決定割合が増加している背景に結婚が決まる前の生活環境の変化と選択不安を軽減するサービス台頭の可能性

 では、なぜ夫の婚約指輪の決定が増加しているのでしょうか。背景を探るべく、影響が高いであろう2つのデータに着目しました。

婚約指輪(エンゲージリング)を選ぶ際の夫や妻自身の関与状況(全体/複数回答)

「夫」の高い興味・関心があった

13年:26.0% 19年:25.9% 差:-0.1pt

◆「妻」の高い興味・関心があった

13年:38.0% 19年:43.6% 差:5.6pt

一緒に住み始めたタイミング×婚約指輪の決定者(全体/単一回答)

 

 

婚約指輪の決定者

2人で

その他

住み始めの タイミング

結婚が決まる前

45.2%

20.8%

32.0%

2.0%

結婚が決まった後

37.3%

21.9%

39.2%

1.6%

「婚約指輪への興味関心があったか」という割合をみると、 「夫」が婚約指輪を決定する割合が増加しているものの、決して妻の興味関心が減っているわけではなく、むしろ増加していることがわかりました。

 更に、コミュニケーションの量と質に影響する「一緒に住み始めたタイミング」と「婚約指輪の決定者」の関係をみると、「結婚を決める前に一緒に住んでいた人」は夫が婚約指輪を決定した割合が45.2%であったのに対し、「結婚を決めた後に一緒に住み始めた人」は37.3%と、7.9ptの差があることがみてとれます。そこで、結婚が決まる前に「一緒に住んでいる」カップルの割合を13年調査と比較すると、割合は増加している(13年調査:39.8% 19年調査:46.3%)ことがわかりました。

つまり、結婚前から一緒に住む人が増加していることや妻の興味関心が増えていることも相まって、妻側が自身のニーズを伝えやすくなっており、夫側もそのニーズを認知しやすい環境になっていると考えられます。

 また、夫の選択不安を軽減する提供者側の変化もあります。その1つとして仮のリングとして渡し、あとから2人で選べるプロポーズリングを事業者が積極的に製造・販売するようになったことが挙げられます。この指輪によって選択した指輪が実は女性の好みの指輪でなかったといったリスクの回避に有効的に働き、選択不安の軽減に繋がっているのではないでしょうか。

 つまり、夫の決定割合の増加の背景として「結婚が決まる前の生活環境の変化」と「提供者側のサービスの変化」この2つが大きく影響しているといえます。更に、男性側がより自発的に興味関心をもち行動することで、渡された女性側の感動を生み出し、更なる満足度の向上に繋がるのではないでしょうか。

◆グラフ、詳細はこちらを御覧ください⇒「「夫が婚約指輪を決定する」
◆「ゼクシィ結婚トレンド調査」はこちらを御覧ください⇒ 「ゼクシィ結婚トレンド調査
◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「ゼクシィ結婚トレンド調査2019」と明記いただきますよう お願い申し上げます。
また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください

データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。出典元の記載方法についてはこちらをご覧ください。また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください。

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