リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

変化する「両家の顔合わせ」事情。
ふたりで決めて、料亭・レストランなど外部で行う割合が高い

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長 山口文洋)が企画運営する結婚情報誌『ゼクシィ』では、新婚カップルの結婚スタイルについて詳細に把握するために、毎年「結婚トレンド調査」を実施しています。1994年に首都圏で開始した調査は、年々調査地域を拡大し、現在では北海道、青森・秋田・岩手、宮城・山形、福島、茨城・栃木・群馬、首都圏、新潟、長野・山梨、富山・石川・福井、静岡、東海、関西、岡山・広島・山口・鳥取・島根、四国、九州の15地域による全国規模の調査を実施しています。「ゼクシィ結婚トレンド調査2018」に関する新たな分析をお伝えします。

◆「両家の顔合わせ」はふたりで実施を決定する割合が高い  
ふたりの間で結婚の意思が決まり、まず行うことの一つである「両家の顔合わせ」。91.2%の人が、挙式、披露宴・披露パーティの前に実施しています。
「ゼクシィ結婚トレンド調査2018」にて、2017年4月~2018年3月に結婚したカップルに、「両家の顔合わせ」事情について調査しました。

【両家顔合わせの実施決定者(両家顔合わせ実施者/単一回答)】※無回答は非掲載のため100%にならない
■夫婦が決めた:18年調査 86.2% (14年調査 81.7% / 09年調査 74.0%)
・夫       :18年調査 3.4%  (14年調査 3.1% / 09年調査 2.7%)  
・妻       :18年調査 7.0%  (14年調査 4.8% / 09年調査 4.5%)
・ふたりで  :18年調査 75.8% (14年調査 73.8% / 09年調査 66.8%)

■親など、周囲が決めた:18年調査 12.8%(14年調査 17.7% / 09年調査 21.5%)
・夫の親       :18年調査 8.3% (14年調査 10.3% / 09年調査 13.5%)
・妻の親       :18年調査 3.9% (14年調査 6.1% / 09年調査 5.5%)
・その他       :18年調査 0.6% (14年調査 1.3% / 09年調査 2.5%)


「両家の顔合わせ」の実施決定者は、夫・妻またはふたりで決めたといった、「夫婦が決めた」割合が86.2 %で、5年ずつ比較すると、14年調査からは4.5pt、2009年調査からは12.2ptと増加傾向にあります。特に「ふたりで」が増加しており、どちらかに任せるのではなく、「ふたりで」話し合って決めているカップルの姿がみてとれます。



◆「両家の顔合わせ」の場所が変化

 では、両家の顔合わせはどこで行っているのでしょうか。両家の顔合わせ実施会場について調査しました。

【両家顔合わせの実施会場(両家顔合わせ実施者/単一回答)】※無回答・その他は非掲載のため100%にならない
■外部 :18年調査 95.0%(14年調査 84.6% / 09年調査 79.3%)
・料亭   :18年調査 41.0%(14年調査 37.0%/ 09年調査 34.8%)
・レストラン:18年調査 29.9%(14年調査 31.3% / 09年調査 23.8%)
・ホテル  :18年調査 17.5%(14年調査 14.2% / 09年調査 16.7%)
・結婚式場 :18年調査 2.8%  (14年調査 2.1% / 09年調査 4.0%)

■どちらかの家:18年調査 3.7%(14年調査 9.9% / 09年調査 13.0%)
・妻の家   :18年調査 2.9%(14年調査 7.2%/ 09年調査 11.3%)  
・夫の家   :18年調査 0.8%(14年調査 2.7%/ 09年調査 1.7%)  

「両家の顔合わせ」の実施会場は、2014年調査、2009年調査と比較すると、「料亭」や「レストラン」など、外部で実施する割合が増加しており、9割を超える結果となりました。一方で、「妻の家」や「夫の家」などで実施する割合が減少しています。 少し前までは、どちらかの家で行うカップルが一定層いましたが、準備などの手間のかからない外部で行うことが一般的になりつつあるようです。 「両家の顔合わせ」の決め方から、「結婚は家同士のつながり」という意識から、「夫婦二人」で協力して行うものに変化していることがみてとれます。



◆グラフ、詳細はこちらを御覧ください⇒「変化する「両家の顔合わせ」事情」
◆「結婚トレンド調査」はこちらを御覧ください⇒ 「結婚トレンド調査
◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「ゼクシィ結婚トレンド調査2018調べ」と明記いただきますよう お願い申し上げます。 また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください

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