リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

【新婚生活実態調査2018】発表!

◆新婚生活に向けた消費を行うカップルは約7割 ◆「インテリア・家具」の購入金額が...

◆新婚生活に向けた消費を行うカップルは約7割
◆「インテリア・家具」の購入金額が減少。購入場所が変化し、新婚生活に向けた消費行動に変化の兆し
◆約1割の新婚カップルが別々に家計を管理する「家計独立型」。お金と時間の使い方においてお互いを尊重する新しい夫婦の形が見てとれる

<新婚生活に向けた消費行動>
新婚生活に向けた消費を行うカップルの割合は昨年同様約7割。一方で購入費用が減少
・「インテリア・家具」「家電製品」の両方、またはいずれかを購入した割合は70.7%で、前年調査と同程度(17年調査 68.9%)。
・「インテリア・家具」「家電製品」の両方、またはいずれかの購入にかかった平均費用は52.1万円で、前年調査より4.3万円減少(17年調査56.3万円)。

新婚生活に向けた「インテリア・家具」の購入単価に変化の兆し。購入割合および購入アイテム数はほぼ変わらず、購入費用は前年調査より減少
・「インテリア・家具」の購入割合は59.4%で、前年調査と同程度(17年調査 58.9%)。
・「インテリア・家具」にかかった平均費用は28.4万円で、前年調査より3.2万円減少(17年調査 31.6万円)。
・購入した「インテリア・家具」の平均アイテム数は6.3個で前年調査と同程度(17年調査 6.0個)。
・「家電製品」の購入割合は59.9%で、前年調査と同程度(17年調査 59.7%)。
・「家電製品」にかかった平均費用は33.4万円で、前年調査と同程度(17年調査 33.9万円)。
・購入した「家電製品」の平均アイテム数は6.4個で、前年調査と同程度(17年調査 6.2個)。

新婚生活に向けたアイテム購入先に変化の兆し。インターネット通販を利用する割合が増加
・「インテリア・家具」の購入先において、変化の大きい上位3項目は、「インターネット通販」(4.9pt増加)、「ホームセンターの家具売り場」(4.0pt増加)、「インテリアショップ・家具専門店」(2.6pt増加)。
・「家電製品」の購入先において、変化の大きい上位3項目は、「インターネット通販」(3.4pt増加)、「家電量販店」(1.6pt増加)、「デパート・百貨店」(1.0pt減少)。


<新婚夫婦の家計管理>
1割の新婚カップルが別々に家計を管理する「家計独立型」。共働き夫婦は生活費が独立している割合が高い
・夫婦の家計管理方法は、「家計共有型」が86.8%、「家計独立型」が9.8%。
・共働き家庭の家計管理の方法は、「家計共有型」が83.6%(主に妻が管理:46.8%、主に夫が管理:3.7%、二人で管理:33.0%)、「家計独立型」が14.2%。専業主婦(夫)家庭の家計管理の方法は、「家計共有型」が92.9%(主に妻が管理:89.5%、主に夫が管理:0.6%、二人で管理:2.8%)、「家計独立型」が2.2%。


「家計独立型」
はライフスタイルもお互いのプライベートを尊重
する傾向
・ライフスタイルに対する考え方において、「家計独立型」は「週末でもお互いそれぞれの予定を大切にしたい」「結婚してもお互いのプライベートを大切にしたい」が、「家計共有型」よりも高い。



◆「婚活実態調査」はこちらを御覧ください⇒ 「新婚生活実態調査
◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「新婚生活実態調査2018」(リクルートブライダル総研調べ)と明記いただきますよう お願い申し上げます。
また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください


データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。出典元の記載方法についてはこちらをご覧ください。また、ご使用に際して「株式会社リクルートお問い合わせ窓口」までご一報ください。

過去情報について問い合わせ等ございましたら、お問い合わせフォームにてお問い合わせください

最新記事
カテゴリで探す
ハネムーン(7)
プロポーズ(6)
披露宴(60)
新生活(31)
結納・入籍(14)
結婚観(26)
挙式(62)
二次会(4)
夫婦・結婚生活(20)
恋愛(41)
ブライダルエステ(プレケア)(3)
少子化に関するレポート(4)
自律的出会いの提言レポート(7)
年別で探す
2020年
2019年
2018年
2017年
2016年
2015年
2014年
2013年
2012年
2011年
2010年
About us ブライダル総研について
「リクルート ブライダル総研」は、恋愛、結婚、家庭生活全般に関する調査・研究、未来への提言を通じて、ブライダルマーケットの発展と社会課題の解決に貢献することを目的として活動しています。