リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

新婚カップルの過半数は住居購入意向有り。
購入予定者のうち3分の2が5年以内を目安に。

新生活新生活準備調査

 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長 兼 CEO:峰岸真澄)が運営するブライダル総研より「新生活準備調査2011」(2010年4月~2011年3月に結婚をした首都圏・東海・関西の『ゼクシィ』『ゼクシィインテリア』読者980人が対象)からみえてきた、カップルの新生活準備や新婚生活に関する分析をお伝えします。

① 結婚新生活のスタートで住居を購入した人は、11.2%。

『新生活準備調査2011』によると、2010年の4月~2011年の3月に結婚をしたカップルに、新居の形態を聞いたところ、「新しく一戸建てを購入・新築した」が4.8%、「新しくマンションを購入した」6.5%と、結婚新生活のスタートにあたり、「住居を購入した」人が11.2%いることがわかりました。

一方、「マンションを借りた」「アパートを借りた」など、住宅を賃貸した人は71.5%でした。


②新婚カップルの56.0%が住居購入の意向有り。


   新婚カップルに今後の住居の購入意向を聞いてみると、「マンションを購入予定」が17.0%、「一戸建てを購入予定」が39.0%で、56.0%が住居を購入する意向があると答えています。新居の形態別に見てみると、現在、賃貸住宅に住んでいる人で更に購入意向が高く、63.9%が住居を購入する予定があると答えています。また、既に結婚新生活にあたり、住居を購入した人でも14.5%が購入意向があり、そのうち訳ではマンションより一戸建ての購入意向が高いようです。


③住居購入意向者の3分の2が5年以内を目安に。毎月の貯金額は9.2万円。

 
住居の購入意向がある人に、住居の購入予定次期を聞いてみると、「1年以内」が18.6%、「2~3年以内」が20.8%、「3~5年以内」が23.4%と、およそ3分の2の62.9%が5年以内に住居を購入する予定と答えています。その意向は毎月の貯蓄額にもあらわれており、住居の購入意向がないカップルが毎月7.9万円(※)貯蓄しているのに対し、住居の購入意向があるカップルは9.2万円(※)と毎月の貯蓄額が多くなっています。

①および(※)は3エリア(首都圏・東海・関西)全体の単純平均値を使用。

◆グラフ、詳細はこちらを御覧ください→soukenRN_120425.pdfをダウンロード 
◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「新生活準備調査2011(リクルート ブライダル総研調べ)」と明記いただけますようお願い申し上げます。また、ご使用に際してこちら「リクルート広報窓口」までご一報ください

<お詫び>
2012/4/25に配信しました、本レポートにおきまして誤りがございました。
お詫びして訂正いたします。

訂正箇所:①の記事中
<誤> 住宅を賃貸した人は73.8%でした。
           ↓
<正> 住宅を賃貸した人は71.5%でした。

データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。出典元の記載方法についてはこちらをご覧ください。また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください。

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