リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

イマドキ新婚夫婦の、「同居」事情。

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:冨塚優)が運営する調査・研究組織のブライダル総研より、『ゼクシィ結婚トレンド調査2012首都圏版』から見えてきた分析をお伝えいたします。

①親と同居する新婚夫婦は、3.9%のみ。

『ゼクシィ新生活準備調査2012』にて、2011年4月~2012年3月までに結婚した、もしくは結婚予定のあった
首都圏・東海・関西の人に、親との同居状況を聞いたところ、「夫の親と同居している」が2.5%、
「妻の親と同居している」が1.4%で、親と同居している新婚夫婦が3.9%であることが分かりました。

②親と別居している新婚夫婦のうち、結婚が決まる前から夫婦が同居している割合は約3割。

親と別居している人に、夫婦が一緒に住み始めたのが「結婚が決まる前からか、決まった後か?」を聞いたところ、
「結婚が決まる前から」という人が、27.3%でした。

時系列で見ても、結婚が決まる前から一緒に住んでいた夫婦の割合は、増加傾向にあります。

結婚生活は「誰とどのように暮らすか?」が大きく影響するもの。
共に暮らしてみてから、「結婚したい」と思って夫婦になる人が増えることも、ある意味、自然なことなのかも知れません。



◆グラフ、詳細はこちらを御覧ください→SRN130612.pdfをダウンロード

◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「リクルート ブライダル総研調べ」と明記いただけますよう
 お願い申し上げます。
 また、ご使用に際してこちら「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください

データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。出典元の記載方法についてはこちらをご覧ください。また、ご使用に際して「株式会社リクルートお問い合わせ窓口」までご一報ください。

過去情報について問い合わせ等ございましたら、お問い合わせフォームにてお問い合わせください

最新記事
カテゴリで探す
ハネムーン(7)
プロポーズ(6)
披露宴(60)
新生活(31)
結納・入籍(14)
結婚観(26)
挙式(62)
二次会(4)
夫婦・結婚生活(20)
恋愛(41)
ブライダルエステ(プレケア)(3)
少子化に関するレポート(4)
自律的出会いの提言レポート(7)
年別で探す
2020年
2019年
2018年
2017年
2016年
2015年
2014年
2013年
2012年
2011年
2010年
About us ブライダル総研について
「リクルート ブライダル総研」は、恋愛、結婚、家庭生活全般に関する調査・研究、未来への提言を通じて、ブライダルマーケットの発展と社会課題の解決に貢献することを目的として活動しています。