リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

嫁入り道具としての「着物」。

新生活新生活準備調査

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:冨塚優)が運営する調査・研究組織のブライダル総研より、『ゼクシィ新生活調査2012』から見えてきた分析をお伝えいたします。

①嫁入り道具として「着物」を用意した人は、12.6%。


『ゼクシィ新生活準備調査2012』にて、2011年4月~2012年3月までに結婚した、
もしくは結婚予定のあった首都圏、東海、関西の人に、 嫁入り道具として「着物」を用意したか聞いたところ、
「用意した」との回答が12.6%という結果でした。
嫁入り道具としての「着物」を用意した人は減少傾向にあり、2006年の調査では23.7%であったのに対し今回は、
10ポイント以上減少しています。

ただし、エリア別に見てみると「関西」エリアでは19.5%と2割弱の人が「着物」を用意しているのに対し、
「首都圏」エリアでは8.3%と1割以下となっており、地域差が認められます。

②新たに「着物」を購入した人の平均購入価格は84.8万円。

嫁入り道具として「着物」を用意した人に対して、用意した「着物」が新たに購入したものかを聞いたところ、
「新たに購入した」人が45.8%、 「譲り受けた、プレゼントされた」人が54.2%でした。
「新たに購入した」人の購入平均価格は84.8万円でした。

嫁入り道具として結婚を機に「着物」を購入する人は減っているようですが、「ゆかた」などから親しみ、和装が好きで着たいという人は変わらずいるようです。 記念日にレンタルして写真を撮ったり、結婚してから義理の両親から譲られたりと、「着物」との関わり方が変化しているということなのかも知れません。

◆グラフ、詳細はこちらを御覧ください→srn130626.pdfをダウンロード

◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「リクルート ブライダル総研調べ」と明記いただけますよう  お願い申し上げます。  また、ご使用に際してこちら「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください

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