リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

嫁入り道具としての「パール」。

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:冨塚優)が運営する調査・研究組織のブライダル総研より、『ゼクシィ新生活調査2012』から見えてきた分析をお伝えいたします。

①嫁入り道具として「パール」を用意した人は、25.2%。

『ゼクシィ新生活準備調査2012』にて、2011年4月~2012年3月までに結婚した、
もしくは結婚予定のあった首都圏、東海、関西の人に、 嫁入り道具として「パール」を用意したか
聞いたところ、「用意した」との回答が25.2%という結果でした。

嫁入り道具としての「パール」を用意した人も減少傾向にあり、2006年の調査では32.8%であったのに対し
今回は、7.6ポイント減少しています。


エリア別に見てみると「関西」エリアでは31.7%と3割以上の人が嫁入り道具としての「パール」を用意しているのに対し、
「首都圏」エリアでは22.3%と、9ポイントの差が見られます。


②「パール」を新たに購入するのは、約3割。

嫁入り道具として用意した「パール」が、新たに購入したものかを尋ねたところ、「新たに購入した」
人は、30.2%で、 69.8%が、「譲り受けた、もしくはプレゼントされた」と回答しています。

時系列で見ても、2009年よりこの結果はほとんど変わらず、「パール」を嫁入り道具として譲り受けるということが、
定番化していることが分かります。

パールで用意した品物は9割以上が「ネックレス」で、冠婚葬祭で活用してほしい、という家族の想いがこもっているようです。


◆グラフ、詳細はこちらを御覧ください→SRN130703.pdfをダウンロード

◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「リクルート ブライダル総研調べ」と明記いただけますよう  お願い申し上げます。  また、ご使用に際してこちら「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください

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